DXとは？詳しくわかりやすく解説します
本記事では、「DXとは何か？なぜ必要なのか？どうやって進めればいいか」をわかりやすく解説します。
DXとは？
DXとは何か。まずは言葉の意味からおさらいしていきましょう。
DXはデジタルトランスフォーメーション(英：Digital transformation)の略称です。
「デジタルトランスフォーメーション」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱されました。
「デジタルテクノロジーの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させていく」といった内容の仮説です。
その後、2018年12月に経済産業省が公表した「DX推進ガイドライン」において、世の中全体の大きな動きを示す考え方から発展させて企業が取り組むべきものであると示しました。
DXの定義は厳密には一致しておらず使い方も人や場面によってまちまちです。ですが、ビジネスの現場で使われる時は経済産業省が定めた定義が踏襲されていることがほとんどです。
経済産業省の定めたDXの定義は以下になります。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や 社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
DX推進ガイドライン（経済産業省）
難しい言葉が並んでいますが、簡単にいうと「世の中の激しい変化に対応するために、企業はテクノロジー（デジタル技術）を活用して変革を進めていきましょう」といった感じになります。
なぜDXが必要とされているか
なぜDXがこれほどまでに注目され、必要とされているのでしょうか？
それは、「テクノロジー(デジタル技術)によって 破壊的に世の中を変える波」が今まさにきているからです。
どういうことか、日本政府が提唱するSociety 5.0というコンセプトをベースに説明します。
Society 5.0とは
Society 5.0とは、人類史における現在までの社会形態を4段階と捉えたとき、その先にある5段階目の新しい社会のことです。
それぞれの段階について簡単に説明します。
Society 1.0 狩猟社会
初期の人類は主に動植物の狩猟や採集をして、移動しながら生活していました。
Society 2.0 農耕社会
農耕の技術が生まれて、それまで採集して食糧としてきた穀物などを植えて育てるようになリました。
これによって、一つの場所に居住して大きな共同体を形作れるようになりました。
Society 3.0 工業社会
技術革新により機械での生産が可能になりました。
これによって、大量生産が可能になり、ものが溢れる社会になりました。
Society 4.0 情報社会
現在の私たちが暮らす社会です。
インターネットの普及やコンピュータの処理能力の向上して、情報に価値が生まれる社会になりました。
Society 5.0 超スマート社会
高度な情報化とAIやロボット技術を組み合わせた超スマート社会です。
経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会を目指します。
人類史を俯瞰することで「新しい技術が生まれると新しい産業が生まれて社会構造ががらりと変わる」ということがわかったと思います。
そして、今まさにクラウド、ビッグデータ、AI、ソーシャル技術、IoTなどの高度なデジタル技術が生まれて発展しています。
つまり、私たちの世界はSociety 4.0からSociety 5.0という新しい段階に変化している真っ最中なのです。
この社会構造が変化する状況の中で 企業に求められることこそがDXなのです。
変化スピードの加速
そして、もうひとつ重要なのが変化の間隔が短くなっているということです。
年表にして見るとそのことがよくわかります。
人類の長い歴史から見ると、2段階目の農耕社会が始まったことでさえつい最近の出来事です。そして、変革のスピードは加速度的に早くなっています。
変化が激しい時代になっているとよく聞くようになりましたが、年表を俯瞰することでそのことがよく実感できたかと思います。
このような変化が激しい時代では既存事業の延長的なことを繰り返してはダメで、変革を常態化させることが重要になってきます。
DXの成功事例
ここからは、DXの成功事例を紹介します。
DXの成功例１：トライグループ
1987年に創業したトライグループは、CMでもお馴染みの「家庭教師のトライ」などの教育サービスを幅広く提供しています。
トライグループでは、30年にわたる学習ノウハウを活かして、インターネットを活用した業界初の映像学習サービス「Try IT」という映像授業サービスの提供を開始しました。
「Try IT」では、4000本もの映像授業を無料で配信し、生徒からの質問に先生がスピーディに答えるという体験をオンライン上で実現しています。
リリース後、会員登録者数は100万人を超え、特に定期テスト前には利用者が増加するなど、デジタルを駆使した新しい教育の形を業界にもたらしました。
DXの成功例２：富士フイルム
富士フイルムは、社名の通り写真のフィルム事業で成長してきた企業です。
しかし、写真フィルムの世界需要は2000年をピークに急速に落ち込み、06年には半減、10年には10分の1以下にまで激減してしまいました。
そんな本業を喪失する危機を察知した富士フイルムは、積極的にデジタル化に踏み切ることで、事業を変容させながら成長を継続してきました。
世界初のフルデジタルカメラを開発したのも、コンシューマー向けの普及機種シリーズを展開したもの富士フイルムです。
カメラのデジタル化を進めるほど、事業の柱であるフィルム市場は縮小してしまいますが、デジタル化を避けることはできないと判断してデジタル領域に乗り込んでいきました。
その他にも、写真フィルムで培った技術を生かして、医療機器、医薬品、化粧品などで事業を多角化して、多分野で世界トップシェアの製品を抱えています。
2つの国内のDX事例を紹介しました。
共通しているのは、既存事業の強みを活かしつつデジタルを活用して自社と業界を変革してきた点です。
DXの失敗パターン
続いて、よくあるDXの失敗パターンも説明します。
失敗パターン１：とりあえずAIを使ってDX推進
何のために、どこを目指してDXを推進するのかが明確でないまま、AIの試験的導入や実証実験（PoC）をしてしまうパターンです。
DXを推進することが目的になって、本来の目的(=企業の変革)を見失ってしまっている状態です。
結局、なんの価値も生み出せずに終わってしまうことが多いです。
失敗パターン２：とりあえずデジタル化
DXを深く理解せずにとりあえずデジタル化を進めることもよくある間違いです。
DXの真の目的はデジタル化ではなく、時代に合わせた変革をすることにあります。
デジタル化は変革のための有効な手段ですが、目的としてしまってはいけません。
失敗パターン３：一部の部門だけでDX推進
DXはビジネスモデルや組織文化も変えていく必要があります。
初期段階では特定の部門だけでDX推進に取り組む形でも問題ないですが、最終的には会社全体を巻き込んでDXに取り組んでいく必要があります。
失敗パターン4：生産性・効率性を最優先してしまう
高度成長期以来、ほとんどの企業は、生産性と効率性の最大化を目的に組織を作ってきました。
既存の事業に投資して生産性を向上させ、さらに事業を拡大していくことこそがこれまでのビジネスの王道であり勝ちパターンでした。
改善・改良が目的の場合はそれでも十分ですが、変化の激しい時代には「失敗するかもしれないが、新しいことにチャレンジして、新しい価値を生み出す」という発想が必要です。
「目的を正しく理解せずに流行りに乗って理解が浅いまま走り出してしまっている」という点がどの失敗パターンにも共通しています。
意味のあるDXにするために
間違った「なんちゃってDX」にならないためにもDXの進め方と考え方をしっかりと理解しておく必要があります。
次に具体的なDXの進め方について説明します。
変革の対象を見極める
DXを進めるためには変革の対象を把握することが大切です。
DXを推進するにあたって、ビジネスモデル、組織、企業文化・風土が足枷になることが多いです。
既存のビジネスモデルの中で、テクノロジーを活用しても効率が上がるだけで、新しい価値は生まれません。
サイロ化された組織では、横断的なイノベーションができないし、失敗を許さない組織では新しい価値が生まれません。
DX推進の足枷にならないように、デジタル技術を活用するだけではなく、ビジネスモデルと組織の変革を並行して行っていく必要があります。
考えた結果、変革の必要がない部分もあるかもしれませんが、変革の対象と範囲を見極めていく必要があります
DX推進の具体的ステップ
まずは、経済産業省が出しているDX推進指標などを活用して、自社の置かれている立場を分析します。
当然、政治・経済・社会・技術に関する最新の情報も把握しておく必要があります。
分析が終わったら、業界や会社の未来を思い描いて、ビジネスとシステムのゴールを設定します。
そして、具体的にDXの計画を策定し、現状システムの把握や予算確保などを行います。
「分析」「ゴール設定」「DX計画」が終わったら、実際にDX推進のためのシステム開発やサービス転換をしていくといった段階的な対応をしていきます。
大切なのは、「分析」→「ゴール設定」→「DX計画」→「DX推進」といった手順をしっかりと踏むことです。
このように具体的なステップを踏むことで、DX推進の目的や計画がはっきりして、先ほど説明した失敗パターンを回避することができます。
DXの推進にむけた課題
環境の変化に対応するために、多くの企業がDXを推進したいと考えていますが、日本企業の多くは自社内にIT人材を抱えずにIT企業に開発を任せてきました。
以下の図は、日本、米国、カナダ、イギリス、ドイツ、フランスのIT企業とそれ以外の企業に所属するデジタル人材の割合を比較したものです。
この図を見てもわかるように、日本のIT人材は諸外国と比較して極端にIT企業に偏っています。
人材流動の低い日本で人材の偏りをすぐに解決することは難しいです。
ですが、IT人材がいないからといってDX推進を諦める必要はありません。
DX推進にあたり、対等な立場で伴走できるIT企業とパートナーシップを構築することで、お互いの強みを活かしてDXを協力しながら推進(共創)することができます。
経済産業省のDXレポート２(中間取りまとめ)の中でも、事業会社と開発会社が内製開発を協力して実践するパートナーシップを築く必要性が説かれています。
おわりに
DXとは何か？について解説してきましたが、いかがでしたか？
環境の変化からIT企業に求められる役割も変化してきています。
JCS DX推進グループでは、共創型の開発を通してDX推進をサポートする「レンタル内製チーム」というサービスを展開しています。
ご相談は無料で承りますので、お気軽にご連絡ください。
参考